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腰痛治療の新たな合同ガイドライン


米国内科学会（ACP）と米国疼痛学会（APS）は、非特異的な腰痛に対し、MRIやCTなどの画像診断や他の診断検査をルーティーン（日常的）に実施すべきではないとする新しい合同ガイドラインを発表した。

今回のガイドラインには、プライマリー・ケア医が、患者情報を初診時に収集し、解釈するための、指導内容が含まれている。それによると、患者は下記の3種類のカテゴリーに分類される：

・患者の85％を占める非特異的な腰痛。

・脊柱狭窄、坐骨神経痛、脊椎圧迫骨折など脊柱の疾患が原因と疑われる腰痛。

・癌（がん）など、特定の疾患が原因と考えられる腰痛。

同ガイドラインは、医師はMRI、CT、X線診断などの診断検査は、重篤、もしくは進行性の神経障害や感染症、癌などが疑われる場合にのみ実施すべきだとしている。ガイドラインは、米医学誌「Annals of Internal Medicine」10月2日号に掲載された。

また、今回のガイドライン策定メンバーである専門医らは、急性、および慢性腰痛に対する薬物療法と非薬物療法もレビューしており、APSのRoger Chou氏は「レビューしたほぼすべての薬剤では、効果は認められるもののリスクも存在する。また、薬物療法を望まない患者には、鍼（はり）、脊椎整復術（カイロプラクティック）、マッサージなどの非薬物療法があるが、ファーストライン（第一選択）治療として推奨できるほどの効果が認められたものはない」と述べている。

（2007年10月2日/HealthDayNews）

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